年収別(200万〜1億)の所得税早見表と計算方法を紹介!シミュレーションもできるよ!

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こんにちは、昨年は社会保険料含め400万円納税して死にたくなったシータ(@reuse_theta)です。

突然ですが、あなたは自分の所得税がいくらぐらいか把握していますか?

税金は取られて当然の出費と考えている人が多いですが、工夫次第で減らすこともできるものです。

節税は知っている人だけが得をして、知らない人は一生損をし続けるという構造になっています。

もし、あなたが自分の税金を把握していないとすれば、100%損をする側にいることは間違いありません。

所得税に住民税、さらに社会保険料を加えると一生で数千万円もの出費になる税金。(性質上、社会保険料も税金に加えています)

税の知識を得て、損をする側から脱出できれば人生が豊かになることは間違いありません。

今回は、その入口として自分の所得税を把握する方法をご紹介します。

「もっと税金を節約したい!」という方は、節税の網羅的な情報を「サラリーマンも節税できる!僕が100万円削減した税金対策まとめ」にまとめているのでぜひご覧ください。




年収別(200万〜1億)の所得税の早見表・一覧表

年収別で所得税の早見表を紹介します。

30代サラリーマンに多いであろう共働き&16歳以上の子供はなしの前提条件で算出しています。

所得控除は基礎控除と社会保険料控除のみです。

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サブレくん
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年収
(会社員)
基礎控除給与所得控除社会保険料所得控除課税所得所得税率所得税住民税所得税+
住民税+
社会保険料
手取り
¥2,000,000¥480,000¥680,000¥280,010¥760,010¥559,0005%¥27,950¥65,900¥373,860¥1,626,140
¥3,000,000¥480,000¥980,000¥433,818¥913,818¥1,106,0005%¥55,300¥120,600¥609,718¥2,390,282
¥4,000,000¥480,000¥1,240,000¥552,132¥1,032,132¥1,727,0005%¥86,350¥182,700¥821,182¥3,178,818
¥5,000,000¥480,000¥1,440,000¥709,884¥1,189,884¥2,370,00010%¥139,500¥247,000¥1,096,384¥3,903,616
¥6,000,000¥480,000¥1,640,000¥867,636¥1,347,636¥3,012,00010%¥203,700¥311,200¥1,382,536¥4,617,464
¥7,000,000¥480,000¥1,800,000¥985,950¥1,465,950¥3,734,00020%¥319,300¥383,400¥1,688,650¥5,311,350
¥8,000,000¥480,000¥1,900,000¥1,104,264¥1,584,264¥4,515,00020%¥475,500¥461,500¥2,041,264¥5,958,736
¥9,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,243,305¥1,723,305¥5,326,00020%¥637,700¥542,600¥2,423,605¥6,576,395
¥10,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,284,759¥1,764,759¥6,285,00020%¥829,500¥638,500¥2,752,759¥7,247,241
¥11,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,340,031¥1,820,031¥7,229,00023%¥1,026,670¥732,900¥3,099,601¥7,900,399
¥12,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,402,212¥1,882,212¥8,167,00023%¥1,242,410¥826,700¥3,471,322¥8,528,678
¥13,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,436,757¥1,916,757¥9,133,00033%¥1,477,890¥923,300¥3,837,947¥9,162,053
¥14,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,471,302¥1,951,302¥10,098,00033%¥1,796,340¥1,019,800¥4,287,442¥9,712,558
¥15,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,547,301¥2,027,301¥11,022,00033%¥2,101,260¥1,112,200¥4,760,761¥10,239,239
¥16,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,588,755¥2,068,755¥11,981,00033%¥2,417,730¥1,208,100¥5,214,585¥10,785,415
¥17,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,630,209¥2,110,209¥12,939,00033%¥2,733,870¥1,303,900¥5,667,979¥11,332,021
¥18,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,671,663¥2,151,663¥13,898,00033%¥3,050,340¥1,399,800¥6,121,803¥11,878,197
¥19,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,754,571¥2,234,571¥14,815,00033%¥3,352,950¥1,491,500¥6,599,021¥12,400,979
¥20,000,000¥480,000¥1,950,000¥1,754,571¥2,234,571¥15,815,00033%¥3,682,950¥1,591,500¥7,029,021¥12,970,979
¥30,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥26,295,00040%¥7,722,000¥2,639,500¥12,116,071¥17,883,929
¥40,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥36,295,00040%¥11,722,000¥3,639,500¥17,116,071¥22,883,929
¥50,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥46,295,00045%¥16,036,750¥4,639,500¥22,430,821¥27,569,179
¥60,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥56,295,00045%¥20,536,750¥5,639,500¥27,930,821¥32,069,179
¥70,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥66,295,00045%¥25,036,750¥6,639,500¥33,430,821¥36,569,179
¥80,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥76,295,00045%¥29,536,750¥7,639,500¥38,930,821¥41,069,179
¥90,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥86,295,00045%¥34,036,750¥8,639,500¥44,430,821¥45,569,179
¥100,000,000¥0¥1,950,000¥1,754,571¥1,754,571¥96,295,00045%¥38,536,750¥9,639,500¥49,930,821¥50,069,179

これからわかる所得税(住民税・社会保険料・手取り)は以下です。

年収別の所得税

  • 年収300万の人
    所得税:55,300円
    住民税:120,600円
    社会保険料:433,818円
    手取り:2,390,282円
  • 年収500万の人
    所得税:139,500円
    住民税:247,000円
    社会保険料:709,884円
    手取り:3,903,616円
  • 年収1000万の人
    所得税:829,500円
    住民税:638,500円
    社会保険料:1,284,759円
    手取り:7,247,241円

実効税率を見ると一目瞭然。年収が低いときは社会保険料が重く、高くなるにつれて所得税が重くなることを把握しておこう

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シータ
年収が低い人でも社会保険料は結構高く取られていることを認識しておこう!

年収に対する社会保険料、所得税、住民税の割合を「実効税率」として計算したものが次の表です。

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サブレくん
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年収
(会社員)
実効税率
(所得税+
住民税+
社会保険料)
実効税率
(社会保険料)
実効税率
(所得税)
実効税率
(住民税)
所得税+
住民税+
社会保険料
社会保険料所得税住民税
¥2,000,00018.69%14.00%1.40%3.30%¥373,860¥280,010¥27,950¥65,900
¥3,000,00020.32%14.46%1.84%4.02%¥609,718¥433,818¥55,300¥120,600
¥4,000,00020.53%13.80%2.16%4.57%¥821,182¥552,132¥86,350¥182,700
¥5,000,00021.93%14.20%2.79%4.94%¥1,096,384¥709,884¥139,500¥247,000
¥6,000,00023.04%14.46%3.40%5.19%¥1,382,536¥867,636¥203,700¥311,200
¥7,000,00024.12%14.09%4.56%5.48%¥1,688,650¥985,950¥319,300¥383,400
¥8,000,00025.52%13.80%5.94%5.77%¥2,041,264¥1,104,264¥475,500¥461,500
¥9,000,00026.93%13.81%7.09%6.03%¥2,423,605¥1,243,305¥637,700¥542,600
¥10,000,00027.53%12.85%8.30%6.39%¥2,752,759¥1,284,759¥829,500¥638,500
¥11,000,00028.18%12.18%9.33%6.66%¥3,099,601¥1,340,031¥1,026,670¥732,900
¥12,000,00028.93%11.69%10.35%6.89%¥3,471,322¥1,402,212¥1,242,410¥826,700
¥13,000,00029.52%11.05%11.37%7.10%¥3,837,947¥1,436,757¥1,477,890¥923,300
¥14,000,00030.62%10.51%12.83%7.28%¥4,287,442¥1,471,302¥1,796,340¥1,019,800
¥15,000,00031.74%10.32%14.01%7.41%¥4,760,761¥1,547,301¥2,101,260¥1,112,200
¥16,000,00032.59%9.93%15.11%7.55%¥5,214,585¥1,588,755¥2,417,730¥1,208,100
¥17,000,00033.34%9.59%16.08%7.67%¥5,667,979¥1,630,209¥2,733,870¥1,303,900
¥18,000,00034.01%9.29%16.95%7.78%¥6,121,803¥1,671,663¥3,050,340¥1,399,800
¥19,000,00034.73%9.23%17.65%7.85%¥6,599,021¥1,754,571¥3,352,950¥1,491,500
¥20,000,00035.15%8.77%18.41%7.96%¥7,029,021¥1,754,571¥3,682,950¥1,591,500
¥30,000,00040.39%5.85%25.74%8.80%¥12,116,071¥1,754,571¥7,722,000¥2,639,500
¥40,000,00042.79%4.39%29.31%9.10%¥17,116,071¥1,754,571¥11,722,000¥3,639,500
¥50,000,00044.86%3.51%32.07%9.28%¥22,430,821¥1,754,571¥16,036,750¥4,639,500
¥60,000,00046.55%2.92%34.23%9.40%¥27,930,821¥1,754,571¥20,536,750¥5,639,500
¥70,000,00047.76%2.51%35.77%9.49%¥33,430,821¥1,754,571¥25,036,750¥6,639,500
¥80,000,00048.66%2.19%36.92%9.55%¥38,930,821¥1,754,571¥29,536,750¥7,639,500
¥90,000,00049.37%1.95%37.82%9.60%¥44,430,821¥1,754,571¥34,036,750¥8,639,500
¥100,000,00049.93%1.75%38.54%9.64%¥49,930,821¥1,754,571¥38,536,750¥9,639,500

これからわかる実効税率は次のとおりです。

年収別の実効税率

  • 年収300万の人
    実効税率:20.32%
    社会保険料:14.46%
    所得税:1.84%
    住民税:4.02%
  • 年収500万の人
    実効税率:21.93%
    社会保険料:14.20%
    所得税:2.79%
    住民税:4.94%
  • 年収1000万の人
    実効税率:27.53%
    社会保険料:12.85%
    所得税:8.3%
    住民税:6.39%

実は年収1000万までは、社会保険料の方が所得税+住民税の合計よりも高いです。

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シータ
年収200万だと給料から天引きされるお金の75%は社会保険料だから、相当高いよね

これは少子高齢化による社会保障費の増大、年金不足が主な原因です。

社会保険料に関しては節約する方法が少ないので多くの会社員は打つ手なしですが、目立ちやすい消費税増税だけでなく社会保険料の現状も正しく認識しておくのが良いと思います。

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所得税・住民税・手取りシミュレーション

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シータ
年収を入れると所得税・社会保険料・住民税・手取りまで自動計算するシミュレーターを作ってみたよ!
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シータ
年収を入れてみてね
あなたの所得税

  • 給与所得:
    = 年収円 – 給与所得控除
  • 社会保険料控除:
    ・健康保険料:
    ・厚生年金保険料:
  • 所得税課税所得:
    = 給与所得円 – 所得控除
  • 所得税:
    = 課税所得円 x 所得税率%
  • 住民税:
    = 住民税課税所得円 x 10% + 均等割円 – 調整控除
  • 手取り:
    = 年収円 – 社会保険料円 – 所得税円 – 住民税
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サブレくん
これならバッチリわかるぽっぽ!
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シータ
いろんな年収を入れてみると、手取りがどのぐらいかが分かるからおもしろいよ

「iDeCoや医療費控除、住宅ローン減税を使った時の効果も知りたい」という方は、詳細版シミュレーターを作成したのでこちらを使ってみてください。(2018年の新配偶者控除にも対応してます)

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年収から所得税(税金)を計算する方法

Office worker tax saving

所得税は以下のステップで計算できます。

所得税を計算する3つのステップ

  1. 年収 – 給与所得控除 = 給与所得
  2. 給与所得 – 所得控除 = 課税所得
  3. 課税所得 x 所得税率 = 所得税
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年収 – 給与所得控除 = 給与所得

年収 - 給与所得控除 = 給与所得
年収 – 給与所得控除 = 給与所得

年収から給与所得を求めるためには、給与所得控除を知る必要があります。

給与所得控除とは、サラリーマン専用に用意された「経費」のことです。

サラリーマン以外の自営業や農業、あるいは法人で事業を営む方たちは、「経費」が認められています。

経費は「売上を上げるために必要な支出」という扱いで、経費として計上した支出は売上から差し引いて所得を出すことができます。

税金は所得に対してかかってくるため、所得が減ると支払う税金を減らすことができるんですね。

一方、サラリーマンだけ経費が認められないのはあまりにも不遇だろうということで帳尻を合わせるために存在しているのが「給与所得控除」です。

とはいっても、サラリーマンが使ったお金が自由に経費算入できるわけではなく、年収に応じて機械的に計算されて値が経費として扱われます。

2020年最新の給与所得控除は以下のとおりです。

年収最小年収最大控除率控除
¥0¥1,625,0000%¥550,000
¥1,625,001¥1,800,00040%¥-100,000
¥1,800,001¥3,600,00030%¥80,000
¥3,600,001¥6,600,00020%¥440,000
¥6,600,001¥8,500,00010%¥1,100,000
¥8,500,001--¥1,950,000

ちなみに2019年までの給与所得控除額も知りたい方はこちらからどうぞ。

2019年までの給与所得控除をみてみる
年収最小年収最大控除率控除
¥0¥1,625,0000%¥650,000
¥1,625,001¥1,800,00040%¥0
¥1,800,001¥3,600,00030%¥180,000
¥3,600,001¥6,600,00020%¥540,000
¥6,600,001¥10,000,00010%¥1,200,000
¥10,000,001--¥2,200,000
年収 x 控除率 + 固定控除額

自分の年収に控除率の数字かけて、控除の値を足したものが給与所得控除の金額になります。

早見表に自分の年収を当てはめて計算してみましょう。

年収別の給与所得控除

  • 年収300万円の人
    控除:300万円x0.3+8万円=98万円
  • 年収500万円の人
    控除:500万円x0.2+44万円=144万円
  • 年収1000万円の人
    控除:1000万円x0.1+110万円=210万円

給与所得 – 所得控除 = 課税所得

給与所得 - 所得控除 = 課税所得
給与所得 – 所得控除 = 課税所得

課税所得を得るためには、所得控除を知る必要があります。

所得控除は、僕らが支払う税金を減らしてくれる魔法の杖です。

税金の呪縛から逃れるには、多くの「所得控除」を積み上げるのが基本です。

所得控除はたくさんの種類があります。

所得控除の種類

  • 基礎控除:2020年に48万円に改定。ただし高収入の人は0に
  • 社会保険料控除:支払った健康保険料、厚生年金保険料などの社会保険料は所得控除対象
  • 扶養控除:16歳以上の養っている家族がいるときにもらえる控除。嫁はここに含まれない
  • 配偶者控除:給与が年間103万以下の配偶者がいるときもらえる控除。ただし、2018年から世帯主の所得が1000万円を超えるともらえなくなってしまった
  • 配偶者特別控除:給与が年間104万〜201万の配偶者がいるときもらえる控除。ただし、2018年から世帯主の所得が1000万円を超えるともらえなくなってしまった
  • 生命保険料控除:最大4万円まで生命保険料を払った金額が控除対象になる。
  • 地震保険料控除:最大5万円まで地震保険料から控除される。
  • 医療費控除:10万円を超えてかかった医療費は控除対象になる
  • 寄付金控除:寄付金を払うと控除対象になる。ふるさと納税など
  • 小規模共済等掛金控除:確定拠出年金小規模企業共済は所得控除になる
  • 雑損控除:震災や盗難になったら控除される
  • 障害者控除:本人含む扶養者に障害者がいれば控除される
  • 寡婦(寡夫)控除:夫・妻と死別した人がもらえる控除

詳細は「所得金額から差し引かれる金額(所得控除)|所得税|国税庁」を参照

30代サラリーマンだと、共働きで16歳以上の子供もいないだろうということで、早見表では

  • 基礎控除:0円〜48万円
  • 共働き:配偶者控除なし
  • 16歳以上の子供なし:扶養控除なし
  • 社会保険料:年収別に算出
  • その他控除なし

という条件で所得税を計算しています。

所得控除の金額は、ひとまず社会保険料控除と基礎控除の数字を足したものを想定しておけば良いでしょう。

基礎控除は以下のテーブルにより決まります。たいていの人は2400万円以下なので48万円の基礎控除がもらえます。

年収最小年収最大基礎控除額
¥0¥24,000,000¥480,000
¥24,000,001¥24,500,000¥320,000
¥24,500,001¥25,000,000¥80,000
¥25,000,001¥0

社会保険料は「【早見表付き】標準報酬月額から社会保険料を計算する方法」で紹介した方法で算出しています。

年収別の所得控除

  • 年収300万の人
    (月給21.4万x12ヶ月、ボーナス21.4万x2ヶ月分)
    所得控除:基礎控除48万円+月額社会保険料30,987円x14ヶ月=913,818円。
  • 年収500万の人
    (月給35.7万x12ヶ月、ボーナス35.7万x2ヶ月分)
    所得控除:基礎控除48万円+月額社会保険料50,706円x14ヶ月=1,189,884円です
  • 年収1000万の人
    (月給71.4万x12ヶ月、ボーナス71.4万x2ヶ月分)
    所得控除:基礎控除48万円+月額社会保険料91,769円x14ヶ月=1,764,759円。
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課税所得 x 所得税率 = 所得税

課税所得 x 所得税率 = 所得税
課税所得 x 所得税率 = 所得税

いよいよ大詰めです。所得税を求めるために所得税率を確認しましょう。

所得税の税率は、課税所得ごとに定められています。

平成30年の所得税率は以下の表のとおりです。

課税所得最小課税所得最大所得税率固定控除額
¥0¥1,950,0005%¥0
¥1,950,001¥3,300,00010%¥97,500
¥3,300,001¥6,950,00020%¥427,500
¥6,950,001¥9,000,00023%¥636,000
¥9,000,001¥18,000,00033%¥1,536,000
¥18,000,001¥40,000,00040%¥2,796,000
¥40,000,001-45%¥4,796,000

所得税率の早見表から、所得税を求める式は以下になります。

課税所得 x 所得税率 – 固定控除額

ここまでで計算した自分の課税所得の数字を早見表に照らし合わせてみましょう。

年収別の所得税

  • 課税所得200万円の人
    所得税率:10%
    所得税:200万円x0.1-97500円=102,500円
  • 課税所得400万円の人
    所得税率:20%
    所得税:400万円x0.2-427,500円=372,500円
  • 課税所得750万円の人
    所得税率:23%
    所得税:750万x0.23-636,000=1,089,000円

やっと所得税の計算ができました。

お疲れ様でした。

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ふるさと納税の限度額を知るには?

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実はここまでの数字がわかると、ふるさと納税の限度額も自分で計算できてしまいます。

限度額の計算方法は「【ふるさと納税】控除の目安・限度額を計算する方法を丁寧に解説!医療費控除・iDeCoもOK!」で解説しています。

ふるさと納税は、やる人だけが圧倒的に得をする仕組みです。

この機会に限度額を確認して、ふるさと納税を有効活用しましょう。

サラリーマンが所得税を減らすためにやるべきこと

Income tax saving

自分の所得税がわかったところで、いかがでしたか?

数十万払っていたり、中には100万以上払っている人もいたと思います。

何とか減らす方法はないものかと考えるのが人情でしょう。

サラリーマンが所得税を減らすために楽にできるのは以下の5つです。

サラリーマンが今すぐできる5つの節税対策

  1. ふるさと納税
  2. 確定拠出年金
  3. NISA
  4. 住宅ローン減税
  5. 医療費控除

その他、節税の網羅的な情報は「サラリーマンも節税できる!僕が100万円削減した税金対策まとめ」にまとめているのでぜひご覧ください。

上記の5つを全て実施済みであれば、次は本当の「経費」が認められるステージへ進むしかありません。

それは自分のビジネスを持つことです。

「10・5・3・1(トーゴーサンピン)」の言葉があります。

税金の捕捉率を言い表したもので、本来納めるべき税金のうち会社員は10割、自営業は5割、農林水産業者は3割、政治家は1割が実際に支払われていると言われています。

この差は、後に続く業種になるほど経費算入できる割合が高くなる、すなわち明確に経費を白黒分けることが難しくなるからなのです。

自営業は、家を仕事場として利用する人も多いですが、仕事場として利用しているスペースの割合に応じて、家賃を経費とすることが認められています。

申告では家の50%を仕事場として使っていると言っても、税務署は実際に全ての自営業者の家を目視で確認するわけにはいきません。

そのため、多くは申告内容を正として経費計上されているのが現実です。

サラリーマンをやっているだけでは一生分からないグレーの税の世界が、実は広がっているんです。

サラリーマンとして上げられる年収は限界があります。

自分のビジネスを持つ=副業をすると、年収アップだけでなく、実は人生で最も支出の多い税の世界にメスを入れることができます。

これをやらない手はないです。

今すぐあなたも始めましょう

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まとめ

まずは、自分の税金を把握することが税の呪いから脱出する近道です。

所得税を把握しておくと、ふるさと納税の限度額を自分で計算できたり、法人を設立するときの役員報酬をいくらに設定するかなど、多くの場面で役に立つことでしょう。

税を学ぶといかにこれまで損をしていたかが分かるので落ち込みますが、それ以上に今後の身になることはお約束します。
















もしわからないことがあれば、僕がお答えできることもあるかもしれないので、お気軽にコメントください!

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シータ
また「役に立った!」と感じたら、ブログで紹介してくれると嬉しいよ!

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サブレくん
嬉しすぎて豆鉄砲飛ばしちゃうぽっぽ!!

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