信託報酬じゃわからない。投資信託の真の費用は実質コストで判断しよう

こんにちは、シータ（@tsumitate_theta）です。

投資信託を選ぶとき、手数料が安いものを選ぶことは大切です。

でも、信託報酬が安いだけでは本当にコストが安い投資信託だとは言えません。

今回は、投資信託の真のコストである実質コストについてご紹介します。

文字を読むのが面倒な方向けに動画でも解説しているので、簡単に内容を理解したい方はぜひ一度ご覧ください。

投資信託とは？

そもそも投資信託とはどういうものなのかを簡単にまとめます。

投資信託の前に：株の仕組み

投資信託の前に株についておさらいすると、理解がしやすくなります。

株は会社がお金を集めるために発行するもので、「この会社は将来性があるなぁ」と感じた投資家は株を買うことで会社が上げる利益の一部をもらうことができるようになります。

会社はお金を集められるので双方がハッピーになれる仕組みです。

株は投資家と会社を1対1で繋ぎます。

投資信託の仕組み

投資信託は、複数の投資家からお金を集めて、複数の株に分散投資をします。

投資信託を使うと投資家は、少額での投資が可能になり、1度の売買で複数の投資先に分散投資ができるようになるメリットがあります。

投資信託は3者が協力して成り立っている

投資信託の仕組みをもう少し掘り下げてみていきます。

投資信託は以下の3者が協力・連携することで成り立っています。

投資家と3者の関係を図にすると以下のようになります。

1つずつ見ていきます。

販売会社は投資信託を売りお金を集める

販売会社は、運用会社から投資信託の販売依頼を受けて、投資家に販売し、お金を集めます。

投資信託を販売する販売会社には、証券会社、銀行などがあります。

僕ら投資家が投資信託を買うときは、販売会社から買います。

運用会社(委託会社)は運用プランを考える

運用会社は投資信託を作り、販売会社に販売依頼を出します。

投資信託で何を買い、何を売るかを考えるのは運用会社の仕事です。つまり、運用成績の鍵を握るのはこの運用会社になります。

運用会社は、信託銀行に売買の指示を出します。

信託銀行(受託会社)は実運用と資産を守る

信託銀行は運用会社からの指示通りに、市場で株などの金融商品を売買します。

実際に売買をしているのは、運用会社ではなく信託銀行になるんですね。

また、信託銀行は投資家から集めたお金を大切に保管するという大事な役割があります。

信託銀行は投資家から集めたお金を分離して管理しているので、もし信託銀行が倒産したとしても僕ら投資家の資産は法的に守られます。

販売会社、運用会社が倒産したときも同様に僕らは無傷です。

銀行のペイオフは1000万円が上限なので、全額守られる投資信託の方が安全なんですね。

投資信託でかかる3つの費用

投資信託でかかる費用には以下の3つがあります。

購入手数料

購入手数料はその名の通り、投資信託を購入するときにかかる費用です。

この手数料は販売会社の利益になります。

実際には購入手数料が無料（ノーロード）の投資信託が多いので、この手数料は無料だよね？と確認する程度でだいじょうぶです。

手数料がかかるようなら、違う投資信託を選ぶことをおすすめします。

信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を売却（換金）するときにかかる費用です。

投資信託はさきほど説明したように、みんなのお金を集めて分散投資をしていますが、あなたが売却をするとなると、そのために投資信託の方でも株の売却などをすることになります。

株の売買にも手数料がかかりますが、その手数料を残された人たちの財産で負担するというのは割が合わない話です。

残された人たちへ迷惑がかからないように支払うお金が信託財産留保額ということになります。

信託報酬（運用管理費）

信託報酬は運用中にかかる費用で、僕らが直接お金を払うわけではなく、信託財産から差し引かれます。

予め設定された信託報酬額を販売会社、運用会社、信託銀行が受け取ります。

信託銀行の報酬が最も少なく、販売会社、運用会社が半々の報酬額となるパターンが多いです。

ノーロードなので販売手数料は無料ですよ！と言っている販売会社は、信託報酬でも利益を得ているんですね。

銀行が僕らに投資信託を進めてくるのはこの信託報酬狙いです。しかも勧めてくる投資信託は信託報酬の販売会社取り分が多いはずなので、罠にハマらないよう気をつけてください。

投資信託の実質コストとは

ここまで費用については、事前に公開されている目論見書で確認することができます。

ですが、目論見書では費用総額を見るには不完全です。

運用してみないといくらになるか分からない費用があるからです。

真のコストは運用報告書で確認できます。以下の2つの投資信託で実質コストを具体的に見てみます。

「ニッセイ 外国株式インデックスファンド」の実質コストを見てみる

実質コストは運用報告書で報告されます。

運用報告書は、運用会社の公式ページかモーニングスターの投資信託情報ページ「ニッセイ 外国株式インデックスファンド」の「ポートフォリオ」→「投信会社開示資料」の項目から確認できます。

「ニッセイ 外国株式インデックスファンド」の目論見書を見てみる

まず目論見書の方から確認してみます。

購入、売却時の手数料は無料でいいですね。

信託報酬も年率0.20%と低めです。

「ニッセイ 外国株式インデックスファンド」の運用報告書を見てみる

次に運用報告書を見てみます。

事前に知らされていた信託報酬は0.20%でしが、実際にかかった費用の総額は0.31%で0.1%差が生まれています。

「たわらノーロード先進国株式」の実質コストを見てみる

次にたわらノーロードの実質コストを見ていきます。

「たわらノーロード先進国株式」の目論見書を見てみる

ニッセイと同じく目論見書から見てみます。

売買時の手数料は無料でいいですが、信託報酬はニッセイよりは少し高いようです。

「たわらノーロード先進国株式」の運用報告書を見てみる

続いて運用報告書を見てみます。

たわらノーロードの実質コストは、0.281%でした。

目論見書の信託報酬を比べるとニッセイの方が安く見えましたが、実質コストでみるとたわらノーロードの方が安いことがわかりました。

このように投資信託のコストは、信託報酬だけでは判断できません。

実質コストで比較をするようにしましょう。

運用報告書が出るまで実質コストはわからない

運用報告書があればここまでと同じ手順で実質コストを確認できますが、いつも運用報告書が確認できるわけではありません。

運用報告書は運用の結果を報告するものなので、投資信託が設定された初年度は、まだ報告書が存在しません。

同様のマザーファンドを使っている投資信託があれば、そちらの実質コスト分を参考に割り出すのも良いでしょう。

安全を帰するなら、報告書が出てから買う方法で問題ありません。

投資信託のリターンは、実質コストの分だけ減少します。

コストが少ない投資信託を選ぶことが、投資信託で利益を増やすための絶対条件です。

まとめ

信託報酬だけで投資信託の費用を判断してしまうのが危険なことはわかっていただけたと思います。

隠れた費用も含めた実質コストで投資信託は判断していきましょう。

実質コストが安いのはインデックス投資信託です。

銀行から勧められる割高な投資信託には手を出してはいけません。

自分で実質コストを調べて手数料が安い楽天証券やSBI証券などのネット証券で買うようにしましょう。